ご挨拶

老後設計のお悩みを解消するファイナンシャルプランナー

はじめまして。老後プラン専門ファイナンシャルプランナーの石山です。

「年金だけで暮らせるだろうか」「老後資金はいくら必要なのか」「資産運用や相続は何から始めればよいのか」――このような将来への不安を抱えている方は少なくありません。

私は、お一人おひとりのライフスタイルや価値観を大切にしながら、安心して老後を迎えられるよう、資金計画や家計の見直しについてわかりやすく丁寧にサポートしています。

老後の準備は、早すぎることも遅すぎることもありません。今できることを一つずつ積み重ねることで、将来の安心につながります。

「相談してよかった」と感じていただけるよう、誠実な姿勢でお手伝いします。どうぞお気軽にご相談ください。


Staff

豊富な経験と知識を兼ね備えた、心強いスタッフをご紹介しております

石山 敏幸
イシヤマトシユキ
代表
年金講師として長年勤めてきた経験を活かし、老後に不安を抱えている方に年金制度から老後の生活設計までアドバスをいたして...

将来の不安を少しでも軽くしたくなったらお気軽にご連絡ください。

お気軽にご連絡ください。

営業時間 9:00~18:00
夜間や休日のご相談も可能です。

Q&A

お問い合わせいただくご質問に対する回答を簡潔に掲載しております。

Q オンラインでの相談はできますか?
A

はい、オンラインでのご相談も承っております。遠方の方などでもご相談頂けます。

Q 定期的にサポートをして頂く事は可能ですか?
A

はい、可能です。ご相談者が3か月や6か月などご希望の期間サポートを受けて頂けます。

Q 公的年金制度についてだけ教えてもらうことはできますか?
A

はい、ご対応いたします。公的年金は特に欠かせない知識になります。老後のためにしっかり身に付けましょう。

Q どのようなサポートをしてくれますか?
A

老後の準備の考え方や行動が分かるようなサポートを行っています。

「漠然と」から「すっきりへ」老後設計にはまず知識が必要です。

将来のイメージをはっきりさせよう。

年金額は思っているより少ない!?


公的年金だけで老後資金を賄える方はあまりいないのではないでしょうか。

しかし年金は必ず受け取れますし、しかも亡くなるまで確実に計算できるものです。

つまり老後設計を考えるうえで最初に知らなければいけない事は年金額を知ることなのです。


そして年金で不足するであろう老後資金を自分で作り上げていくということになります。

年金は当てにできないという声も多くありますが、当てにできないのではなく老後資金すべてを賄うことができないというだけです。


でも、老後資金の準備は何をどうしたらいいかよく分からないものです。

老後の生活費はいくらなの? 自分に合っている方法は? 毎月いくら積み立てればいいの?

いざ、行動しようとしても将来の事はイメージしづらいですよね。




ご相談場所

最寄り駅から徒歩圏内のアクセスしやすい立地で気軽に足を運んでいただける窓口

完全個室で安心してご相談いただけます。

ライフプラン研究所

住所

〒252-0361

神奈川県相模原市南区松が枝町1-2-103

Google MAPで確認
営業時間

9:00~19:00 日、祝日もご対応致します。

定休日 なし
代表者名 石山 敏幸

メールアドレス

df.money.lab@ozzio.jp

お客様に便利で快適な環境での面談をご提供するために、最寄り駅から徒歩でご来店いただける好立地にございます。プライバシーを尊重し、信頼感と安心感をご提供する雰囲気づくりに努め、お客様のライフプランの実現に向けて共に歩んでまいります。

早めの対策で安心した老後生活を

公的年金だけでは足りない老後資金をつくるにはまずは目標を定めなければいけません。

大まかな不足額を知っておこう

皆さんは自分自身の年金額を把握しているでしょうか?

当然、受け取れる年金額は働き方によって違います。

会社員の方でしたら厚生年金に加入していますし、自営業の方でしたら国民年金に加入しています。

毎月納める金額も違いますし、納める期間も違います。そうなると例えば同じ年齢の人でも将来もらえる年金額は違ってきます。

大事なことは自分は将来いくらの年金が必要で今の年金で足りるかどうかを把握することです。


とはいってもどれくらいあれば老後の生活はやっていけるのか分からないですよね。そこで老後に必要な金額と実際に受け取れる金額の平均のデータがあるので少し見てみましょう。

<老後に必要な生活費の平均>

・夫婦二人の場合・・・・・・・・・26万円

・単身の場合  ・・・・・・・・・15万円

・最低限必要な生活費・・・・・・・23万円

・ゆとりある生活を送りたい場合・・38万円


<実際に受け取る年金額の平均>

・夫婦ともに自営業の場合・・・・・・14万円

・夫婦ともに会社員の場合・・・・・・36万円

・夫が会社員、妻が専業主婦・・・・・26万円

・単身の会社員の場合・・・・・・・・20万円







もしかして自分も老後破産予備軍?

そう思ったら早めの行動を

上記の必要金額をみて皆さんはどうでしょうか。

もちろん皆さんがこれに当てはまるわけではありませんが例えば夫婦二人ともが自営業だった場合を見てみると二人で受け取れる年金額は14万円です。(ずっと自営業だった場合です)それに対して必要額を見てみると夫婦二人の場合は26万円です。年金だけでは生活費の半分しか受け取れません。

残りの半分は自分で努力して貯蓄なり資産運用で補うしかありません。

まず大事なことは将来受け取れる年金がいくらで生活費にいくら必要かを知ることです。

数字をみて絶望するのではなく目標に向かってどう行動するかが大事なのです。

そのためにも老後資金の準備は早めに始めた方が無理なく準備できるのです。

将来のイメージをはっきりさせましょう。

多くの方々のより良い人生のためにライフプランニングを実施しております

  • 老後資金のお金に関するアドバイスで不安を解消に導く

    教育資金や住宅ローンなどが一段落すると大体の方は自分の老後資金の事を考えだします。

    年齢的に40代後半から50代といった年齢層の方々がそれに当たるのではないでしょうか。

    そしてそのような方々がいざ、自分の老後のプランを立てようと思っても1人ではどうしたらいいか分からないという方がとても多いのです。

    そもそも自分が受け取る年金額すら分からない方が多いのでプランを立てたくても立てられないのです。

    そして面倒くさくなりそのまま手を付けずに月日が経ち準備の無いまま老後を迎える、といった方が非常に多いように思います。

    将来が不安だと日常生活にも影響が出ます。

    イライラしたり、普段の会話も楽しくできない事もあるかも知れません。

    まずは将来のイメージをはっきりさせる事が老後に備える第一歩ではないでしょうか。

    公的年金を理解することは老後生活を考える準備体操のようなものです。

    まずは何事も理解するところから始めてみましょう。

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  • 自営業の方は特に準備が必要!

    公的年金は会社員あるいは公務員の方は厚生年金に加入しています。

    そして自営業の方は国民年金にのみ加入しています。

    厚生年金は将来受け取れる年金は「老齢厚生年金」と「老齢基礎年金」という2つの年金を受け取ることができますが、

    自営業の方は「老齢基礎年金」(国民年金にあたるものです)だけ受け取ることになります。

    もちろん昔に会社員をしていたなど厚生年金の期間を持っている方はその期間の老齢厚生年金は受け取れますが、

    仮に1度も会社員や公務員の経験が無いという方は将来受け取れる年金は老齢基礎年金のみになります。

    国民年金は20歳~60歳までの40年間納める事ができるのですが、この40年間一度も未納がなく完璧に納めた場合であっても将来受け取れる年金額は令和7年度の金額で831,700円です。

    ひと月当たり約7万円です。

    現在の水準で考えると月7万円では生活するのはとても厳しいのではないでしょうか。しかも40年間のどこかで未納があるとその分だけ受け取れる年金額は減少します。

    自営業の方は会社員の方と比べると年金額は少ないので、その分自分で努力して老後に備えなければいけません。


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身近な相談相手が欲しい

お金の話は知り合いにはしにくいものです。

老後の人生設計の相談をしようと思っていても身近に話し相手がいない。

こんな悩みをもっている方も多いのではないでしょうか。

特に老後資金の話になると知りあいやご家族で話をしても根本的な解決や考え方がまとまらなく、結局どう行動したらいいか分からないままになってしまいます。

そして何よりお金の話はしづらいものではないでしょうか。

何年か前に老後2000万円問題が話題になりました。老後に2000万円必要だよという内容です、皆さんも覚えていらっしゃるかと思います。

あの内容も一般的に受け取れる年金額で計算した数字であって全員が2000万円必要になるという話ではありません。

当然、働き方や家族構成、持っている資産などでそんなに必要ない方やそれでは足りない方など必要資金は大きく変わってきます。

何事も簡単に得られる情報を鵜吞みにするのでなく「自分の場合はどうなのだろう」と自分自身のプランを立てる事が大事なのです。

そうはいっても公的年金制度はややこしいし自分の老後設計は面倒くさく、なかなか手を付けないのが現状です。

ですから年金に詳しく身近で相談ができる専門家がいることはとても安心できます。